本学を卒業した経営者でつくる「名城社長会」の総会が6月19日、ホテルメルパルク名古屋で開催され、本学経済学部の太田志乃准教授が講演しました。
太田准教授の講演タイトルは「先行き不透明さを増す？自動車産業サプライチェーン」で、まず日本の自動車産業の特徴として、高度にグローバル化された業界エコシステム、特定の地域や企業への依存度の高さ、Just In Timeの強さと脆さを挙げました。

近年の不透明さの要因として、地政学リスクとして米中貿易摩擦や製造拠点の見直し、特定企業への依存度の高さからコロナ禍のようなパンデミックによる供給の寸断や災害リスクを説明。さらに、Battery Electric Vehicle化による部品構造の変化で新規参入の可能性、カーボンニュートラルへの対応も挙げました。そして、「あるシンクタンクによると、一連のトランプ関税の影響により、2025年の世界自動車販売台数は前年比２％減の155万台の減少。これは日本から米国への1年間の輸出台数よりも大きな規模」と解説しました。

また日本の完成車メーカーの総部品費用に占める日本と米国の調達率を示し、中でも広島に本社を置くマツダを例に解説。マツダは米国市場で売り上げを伸ばし、今やマツダの世界販売のうち3割を占めますが、その8割は日本から輸出。関税を機に、生産拠点を米国に移せば、広島の経済、部品製造を担う中小企業の先細りが進むと指摘。「マツダがどう動くのか、注目したい」と話しました。

今後の展望としても「安定はあり得ない。不透明さとの共存が必要で、日本の自動車産業のビジネスモデルを見直すべき時期にある」と強調し、「2035年には電動化車は全体の3分の2になる予想で、対応は急務。1社で対応するのではなく、さらなる連携が必要。電動化の重要部品で日本企業のプレゼンスをどう上げるかにかかっている」と話しました。

今回で4回目となる名城社長会総会には、会員と立花貞司理事長、野口光宣学長ら本学関係者合わせて約80人が出席。昨年の12月11日に逝去された吉田修副会長のご冥福を祈り、黙祷を捧げ、谷喜久郎会長のあいさつに続き、立花理事長が本学の今年の入試や就職の状況などを説明したほか、新規会員の紹介や6月に開催された企業説明会の報告、開学100周年記念募金への協力の呼びかけなどが行われました。

名城社長会は2020年の発足時に53社54人からスタートし、今回承認された新規会員19社19人を含め、186社188人に拡大。約5年で3倍以上の規模に拡大しています。