日韓両国は、地球温暖化防止に取り組むため2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにするカーボンニュートラルを宣言した。
そのためには、再生可能エネルギーの普及拡大と化石エネルギーの大幅な削減及び原発依存度を減らす「エネルギー転換」が欠かせない。ただし再生可能エネルギー普及は、両国ともに発電コスト、気候による変動性、地域市民との協力問題など様々な課題が存在する。本取組は、日本のエネルギー転換の成果と課題に関する事前の研究に踏まえ、韓国関連機関や再生可能エネルギー施設についての現地調査、協定校とのセミナーなどを通じて、学生たち自らがエネルギー転換という課題解決のための方向性を見出す国際的政策マインドを養わせることを目的とする。
日韓両国が抱えているエネルギー転換という共通の課題は、エネルギー関連制度の差、発電コストの差、原発に対する認識の差などにより相違点も多数存在する。これらの差を両国がそれぞれどのようにアプローチして、環境と経済が両立できるようなエネルギー転換を果たすべきかについて、現地調査に基づいて解明していくことは、学生たちのものを考える視野を大きく広げ、学びの楽しさを体験させる素晴らしい機会が提供できる。